ネバダのエリア51内で行われたiP0d nanoの爆発実験。米軍関係者は「タリバンへの販売を中止するべき」とコメントしている。
UPDATE 2010/09/10
日本・東京
ヤップルジャパンの携帯音楽プレーヤー「iP0d nano」の初期モデルが携帯中に過熱して爆発する事故が相次いでいた問題で、経済産業省は6日、同社に対して、使用者からバッテリー交換を求められた場合、応じるように指示した。
同製品は、セールスポイントである「超小型原子力バッテリーで、連続再生1000年以上可能」というエコぶりが受け、販売数20億台を越える世界的大ヒット商品となった。
しかし、爆発やメルトダウンによる事故で平成19年11月以降、世界各地で累計4億人が死亡している。にもかかわらず、同社は経産省所管の製品評価技術基盤機構(NITE)に通達していなかった。
同機構の実験によると、iP0d nanoが爆発した場合、その威力は広島型原爆の1000倍を超えるという
日本各地の消費者センターには「子供にそんな危ないものを持たさないで欲しい」と苦情が殺到しているが、充電不要の便利さがウケ、使用を控えるユーザーは少ない。
現在同社のホームページ(HP)には、発熱などの異常を感じた場合「速やかに50キロ以上遠ざかる事」「iP0d nanoの携帯は、健康を損なう恐れがあります」等の注意喚起が列記されている。
経産省は、携帯音楽プレーヤーへの原子力バッテリーの使用制限に向けて調査を開始した。しかし調査委員長の天下楽代氏によると、「鉄腕アトムの前例もあり携帯型原子炉の全面規制は難しいかもしれない」とコメントしている。
同社は当面の対応として希望者に50キロメートルの延長コード付きイヤフォンを無償配布している。
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